ドイツ銀行が1万8000人をリストラ。2019年は赤字決算の見込み。
景気後退期がいつ来るかは誰にもわからないわけですが、リーマンショックの引き金となったサブプライムローン問題も事前に問題としては議論されていたことから全く予見できないわけでもありません。
リーマンショックの時はアメリカが発端となりましたが,アジア通貨危機やユーロ危機のような米国以外が発端となり景気後退することも当然考えられます。
そんな中,ドイツのトップ銀行であり世界でも15位の規模であるドイツ銀行に破綻の噂が出てきました。
ドイツ銀行はフランクフルトに本社を構える資産1兆7000ドル程度のメガバンクです。日本の三井住友フィナンシャルグループが同等の資産であり,かなり大きな銀行であることが分かります。
ドイツ銀行は2017年まで3期連続で最終赤字となっており,2018年は最終黒字だったものの2019年は28億ユーロ(約3,400億円)の赤字となる見込みです。経営不振を打開すべく,投資銀行部門の切り離しや全行員の2割に当たる1万8,000人のリストラ計画を発表しました。
経営不振の原因としては,身の丈を超えたM&Aによる事業規模の拡大、低金利による収益性の低下、モーゲージ担保証券(MBS)不正転売を巡る米国への巨額の罰金(140億ドル)、株式投資部門の収益悪化が挙げられます。
ヨーロッパの経済の中心であるドイツのトップ銀行がもし破綻した場合世界経済への影響は甚大であり,当然アメリカ株にも被害が出るでしょう。もし破綻となり,世界経済に悪影響が起きたとしてもすでに政策金利はかなり低い水準になっているし打てる手はかなり限られていると言えます。そうなったら,私のような新参個人投資家は落ち着いて投資できるかが試される局面になるでしょう。
とはいえ,ドイツ銀行が本当に破綻するかも分からないしそれでリセッションになるかもわからないし,別の理由でリセッションになるかもしれないわけで将来のことは誰にもわからないわけです。
一方で,ダウやS&P500が史上最高高値を更新し続けている中でこういったネガティブなニュースについても注目することは大事だと思います。物事の良い部分ばかりを見ていると悪い部分が顕在化した時に落ち着いて行動することが困難になります。
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